マネジメント総研では、大別して２つのサービスを提供しています。しかし、この２つは個別に対応するだけでなく、同時に提供する事で全社レベルの課題に対処します。個別のサービス内容につきましては、SERVICE LINEをご覧下さい。

１つは、ITの課題に対応する「システム・コンサルティング」サービスです。

情報システムは、いまやコンピュータ・システムだけに留まりません。情報を扱う仕組みは、全て情報システムの範疇に入ります。ITはInformation Technologyです。情報を役立てる技術とご理解いただくとわかりやすいかと思います。私たちは、今や事業の運営に欠かすことのできない情報システムの活用をご提案します。貴社のベストソリューションを一緒に見つけます。

２つは、経営の課題に対応する「ビジネス・コンサルティング」サービスです。

事業の運営には、いくつもの課題が出てきます。今回のJSOX法への対応も、大きな課題になります。そのような新たな事態には、いち早く対応しなければ成らない事が多いと思います。私たちは経営に関する情報やノウハウをいくつも持っています。貴社に役立つプロフェッショナル・サービスを提供します。

マネジメント総研が何故バーチャル組織を形成して、クライアントの皆様にサービスをご提供しているか？と言えば、答えは「人」にあると言えます。

世の中には、有名なコンサルティングファームがいくつかあります。しかし、プロジェクトに派遣されるコンサルタントは、その中の一部の人達です。これ自体はシステム開発などでも同じでしょうが、違うところはコンサルティングは人が商品そのものであると言う事です。

ですから、大手のコンサルティング会社であるからと言って、良い人がアサインされなければ、依頼した仕事は旨く行きません。勿論大手の会社では事例も多く、人手がいるプロジェクトには向いているかも知れません。しかし報酬が高い事が多いです。

例えばMicrosoftのExchangeを導入する場合、大変難しい技術局面があると仮定します。その場合、依頼先のコンサルタントを使うか、Microsoftのコンサルタントを使うか、判断しろと言われたら、迷わず後者を選びます。それは後者の方は自社製品である上に、技術レベルが格段に高いからです。

Microsoftのコンサルタントは安いのかと言えば、どちらかと言えば高い方です。しかし大手コンサルティング会社の報酬はさらに高い場合があります。また同額であっても、前者のコンサルタントの方が時間にして早く解決するでしょう。つまり時間単価が安くなる訳です。

マネジメント総研では、このような視点で人材を確保します。上記の話は実際クライアント様であった話です。メンバーの事務所ばかりでなく、依頼に応じた人選をして、プロジェクトを遂行します。